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2007年3月18日 (日)

タミフルは副作用より大量消費が問題ではないか?

タミフルに関しては,副作用よりも,もっと問題にするべきことがあるのではないだろうか。それは日本においてタミフルが大量に消費・処方されているということである。

先日,このブログで「タミフル副作用で騒ぐマスコミは何が狙いなのか?」という記事を書いた。
その要旨は,科学的に見れば現在の状況ではタミフルの副作用は特に問題とは言えないのに,なぜメディアはかくも騒ぐのかわからないということであった。

「週刊朝日」3/23号の記事でも,上にあげた当ブログの記事で取り上げた厚労省の調査を行ったメンバーの医師たちに,日本でのタミフル販売元の中外製薬から奨学寄付金が渡っていることを理由に,調査結果の公平性が疑問視されていた。
ただし,この記事自体は,自分にはそれほど説得力は感じられなかった。

このように頻繁なタミフルに関する報道の中で,時折話題になる「世界の中で日本でのタミフル消費量が多い」ということが引っかかっていたので,少し情報を漁ってみた。

CNNによると,前米国国防長官ラムズフェルド氏が,タミフル開発元のGilead Sciences社の会長を1997年から2001年まで務め,現在でも大株主であり,タミフルで大儲けしたとのことである。
厚生労働省は新型インフルエンザ対策として,タミフルの大量備蓄を進めているが,これは他の国でもやっているようである。しかし,日常的に医師がインフルエンザ患者にタミフルを処方するのは日本だけのようである。
また,大量にタミフルを処方する日本に対して,タミフルに耐性を持つインフルエンザウィルスの発現を危惧する意見もあるようである。

これは全くの想像であるが,このような日本でのタミフルの使用状況に批判的あるいは損害を被る勢力が,昨今のタミフル批判報道を煽っているようにも思われる。そう考えれば,自分としては,メディアが妙に騒ぐのも納得がいくのである。

いずれにしても,タミフルの消費量が日本で異常に多いことに問題がないか,公正な場できちんと議論されるべきではないかと思うのだが,どうだろうか。

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